アセットマネジメントOne株式会社（東京都千代田区、取締役社長 杉原規之、以下「アセットマネジメントOne」）は、「Ｏｎｅ／ティー・ロウ・プライス インフレガード＆オポチュニティ・ファンド（ガードコース（安定）／モデレートコース（標準）／オポチュニティコース（積極））」（以下、本ファンド）を本日5月26日に設定し、運用を開始いたしました。なお、本ファンドは設定前の募集期間において200億円を上回る資金を集めるなど、投資家の皆さまから高い関心をいただいております。

商品名：Ｏｎｅ／ティー・ロウ・プライス インフレガード＆オポチュニティ・ファンド
設定日：2026年5月26日
※詳細については当社HPをご覧ください。
（https://www.am-one.co.jp/pickup/IGO/）

　近年、世界的なインフレの進行や日本における物価上昇により、資産の実質的な価値の維持・向上が重要な課題となっています。人生100年時代といわれる中、長期にわたる資産形成においては、インフレを考慮した運用の重要性が一段と高まっています。

　本ファンドは、世界の株式・債券・REITなど幅広い資産クラスに分散投資を行うとともに、インフレ局面での効果が期待される資産にも投資を行うことで、長期的に日本のインフレ率を上回る資産の成長をめざします。

　また、投資家の目的やリスク許容度に応じて選択可能な3つのコース（安定・標準・積極）を用意し、それぞれ異なるリターン水準の達成をめざします。資産配分は市場環境やインフレ動向等を踏まえて機動的に調整し、実質的な資産価値の維持・向上を目指した運用を行います。

　アセットマネジメントOneは、「投資の力で未来をはぐくむ」資産運用会社として、本ファンドを通じてインフレ時代に対応した資産形成機会を提供するとともに、投資家の皆さまの長期的な資産形成をサポートしてまいります。

【投資信託に係るリスクと費用】
●投資信託に係るリスクについて
資産配分リスク　株価変動リスク　金利変動リスク　不動産投資信託証券（リート）の価格変動リスク　為替変動リスク　信用リスク　流動性リスク　カントリーリスク
本ファンドは、値動きのある有価証券等に実質的に投資しますので、株式市場の価格変動、発行者にかかる信用状況の変化、組入有価証券の市場に十分な需要や供給がないため取引を行えなくなること等により、組み入れた有価証券等の価格が下落し、基準価額が下落する要因となります。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

●投資信託に係る費用について
＜ご購入時＞購入時手数料：購入価額に、2.2％（税抜2.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。
購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。
信託財産留保額：ありません。
＜ご換金時＞換金時手数料：ありません　信託財産留保額：ありません
＜保有期間中＞
運用管理費用（信託報酬）：各ファンドの純資産総額に対してそれぞれ以下の通りの料率＊を乗じて得た額
・ガードコース（安定）：年率 1.005％～1.139％程度（概算）（税抜 0.916％～1.036％程度（概算））
・モデレートコース（標準）：年率 1.242％～1.378％程度（概算）（税抜 1.131％～1.255％程度（概算））
・オポチュニティコース（積極）：年率 1.469％～1.606％程度（概算）（税抜 1.339％～1.463％程度（概算））
＊有価証券届出書提出日（2026年4月3日）現在
※上記は、ファンドの信託報酬率と指定投資信託証券の信託報酬率を合わせた実質的な信託報酬率の概算です。
※指定投資信託証券で有価証券の貸付を行った場合においては、その品貸料の一部が実質的な信託報酬率に加算されます。
その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料・信託事務の処理に要する諸費用
・外国での資産の保管等に要する費用・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用等
監査費用は毎日計上(ファンドの基準価額に反映)され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
※投資対象とする指定投資信託証券においては、上記以外にもその他の費用・手数料等が別途かかる場合があります。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更になる場合があります。

【ご注意事項】
●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
●当資料は情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。
●当資料における内容は作成時点（2026年5月26日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
●投資信託は、
1.預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象ではありません。
2.購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
3.投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

【アセットマネジメントOneについて】
アセットマネジメントOneは、2016年10月に発足した資産運用会社です。「投資顧問事業」と「投資信託事業」の双方の事業領域における運用資産残高(※)は、約80兆円と国内有数の規模を誇ります。アセットマネジメントOneがこれまで培ってきた資産運用に係わる英知を結集し、「投資の力で未来をはぐくむ」をコーポレート・メッセージに掲げる資産運用会社として、グローバル運用リサーチ体制に支えられた伝統的資産のアクティブ運用や金融工学を駆使した最先端の運用戦略等、個人投資家や機関投資家の多様な運用ニーズに対し、最高水準のソリューションの提供をめざします。
※運用資産残高は2025年12月末時点。
公式HP　https://www.am-one.co.jp/
商 号 等／ アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会／ 一般社団法人　資産運用業協会